地域密着の葬儀社こそ、紙媒体をフル活用すべき時

【葬儀社経営の羅針盤】これからの葬儀社経営のヒント 第106号(8月21日配信)
~受注件数UP・単価UP・コスト削減・人事戦略など最新の葬祭業情報マガジン~

葬祭業専門コンサルタントの目線

―― 今だからこそ、紙の力を見直す時です ――

この数年、集客といえば「ホームページ」「SNS」「Google広告」など、WEB施策が主流になっています。もちろんWEB集客は欠かせません。しかし―― WEBだけで十分だと考えるのは危険です。

特に葬儀社のお客様は60代以上が中心。インターネットに触れる機会は増えてきたものの、まだまだ「紙から得る安心感」を重視する方が圧倒的に多いのです。

「どんな会社が運営しているのか」
「信頼できそうか」
「実際にどんな式をしているのか」

こうした情報は、紙媒体で手に取ってじっくり読まれることで、心に残りやすくなります。

紙媒体が持つ3つの強み

①世帯に届く力
ポストに届くチラシや新聞は、家族で自然と目に触れます。個人単位のWEB広告と違い、家族全員に情報が共有されやすいのが特徴です。

②保存されやすい
パンフレットや地域新聞は「冷蔵庫に貼る」「電話のそばに置いておく」など、後から読み返されやすい。葬儀という“必要な時”に思い出してもらえる確率が高まります。

③信頼感を補完する
インターネット上の情報は玉石混交。紙でしっかりと作られた情報は「信頼できる会社」という印象を強めます。特に地域新聞に記事や広告として掲載されると、地元の信用を得やすいのです。

活用の具体例

①折込チラシ・ポスティング
「会館見学会」「人形供養祭」「事前相談フェア」などのイベント告知に最適。
 → イベント翌週に来館数が倍増したケースも。

②パンフレット
「相談時に渡せる資料」「自宅に持ち帰って検討できる資料」として必須。 
 → パンフレットがあったことで、家族内の話し合いがスムーズに進んだという声も多数。

③地域新聞・地元紙
記事広告で“専門家”としての信頼を醸成。読者層は高齢者が中心で、葬儀検討層と一致。
 → 「新聞で見たから問い合わせた」という来館理由は根強いです。

成功パターンは紙×WEBの連動

例えば――
*新聞広告で「無料相談会」の告知
*詳細はホームページに誘導
*相談会でパンフレットを配布

この流れを作ることで、認知 → 信頼 → 行動 → 契約 へとつながります。
紙媒体とWEBの両輪で動かすからこそ、お客様に安心して選んでいただけるのです。

まとめ

WEB広告が広がる今だからこそ、紙媒体を見直すことが大きな差別化になります。

* 折込・ポスティングで「地域のご家庭」に直接届く
* パンフレットで「検討材料」として信頼を与える
* 地域新聞で「専門家の顔」として覚えてもらう

この組み合わせが、葬儀社様にとって 最も効果的な集客導線です。

エンディング総研では

* イベント告知チラシ
* 来館用パンフレット
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まで、一括してサポート可能です。
「紙媒体をどう活かせばよいか」―― まずはお気軽にご相談ください。

【葬儀社専門経営コンサルタント 小泉悟志】

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